たまに「新聞やテレビのような既存のマスコミは信用できないから」といって、ネット上で得た情報から「真実」を知ったと言う人がいます。いわゆる「ネットde真実」というやつです。
こういうものは大抵いい加減で、既存マスコミよりも信用できない情報ですが、ネットだからといって全てが間違いとも限りません。要はネットだろうとそうでなかろうと、より信頼性の高い情報を得ることが重要と思います。
私たちの日々の決定は何らかの情報にもとづくもので、まれに例外があるとしても、基本的には、正しい情報にもとづいた決定は正しいもので、誤った情報にもとづいた決定は誤りとなると言えます。
政治の世界でも、デマやフェイクニュースが流され、それにもとづいて決定がなされてしまうことへの懸念が従来から指摘されています。なので、こうしたメディアについての私の考えを書いておこうと思います。
そこでまず言うべきなのは、本当に間違いなく、確実に正しいと言えるような情報はそうそう無いということです。
というのは、天動説ではなく地動説が正しいとされた時のように学問の常識が変わることもありますし、その時代の雰囲気や世相のために、自分の認知にバイアスがかかっていることもありますし、極端な話、私たちが見ている世界は実は幻覚であるかも知れないし、実はこの世界は５分前にできたもので、私たちの持っている記憶は５分前に何者かによって植え付けられた偽の記憶かも知れないからです。
とはいえそれでも、人の社会は人々の共通の認識の上に成り立っているものですから、その時に十分確からしく思えることにもとづいているのであれば、その情報にもとづく決定は、たとえ後から間違いだったと分かったとしても、道義的には正当なものだと言えるでしょう。
その上で情報源について言えば、まず一つには自分自身で直接見聞きした情報、つまり経験があります。これはある意味最も信頼できる情報源ではありますが、それも個人的な思想信条からバイアスがかかっていたり、枯れ尾花を幽霊と見間違えるようなことがありますから、確実とは言えません。他の人の意見も聞いてこそ、より正確に事実を把握できることがあるのは、誰しも知っていることでしょう。
また、直接見聞きしていなくても、論理的な推論から導かれる結論も信頼性が高いと言えます。朝起きた時に地面が濡れていれば、それは寝ている間に雨が降ったことを意味しますし、夏の日であれば、朝はさほど暑くなくとも、これから暑くなるはずだと言えます。
自分の直接の経験は情報を得る基本ですが、遠く離れた場所での出来事や、自分では容易にアクセスできないような政治の世界や企業での出来事などは、自分だけでそれを直接見聞きすることはまず不可能です。ですから、そういったことは他人から伝えられる情報を元にして知るわけで、それがメディアの役割でもあるわけです。
そうしたメディアとしては、まずマスコミと呼ばれるものとして新聞社やテレビ局などがあります。
無論マスコミも、人が作っているものですから、必ずしも正確な事実を伝えてくれるとは限りません。彼ら自身も事実誤認しているかもしれませんし、時には意図的に誤った情報を伝えることさえあるかもしれません。
しかしながら、そうした新聞社やテレビ局などは、自らの所在地や責任者が誰であるかや、記者の名前などを公表し、取材対象からは独立した立場で、「事実を伝える」という名目で報道を行い、それを広く一般に伝える事と引き換えに報酬を受け取っています。つまり、公的な、責任ある立場でそれを行っています。
また、そうしたマスコミは複数あって他社と競合しており、伝える情報に難があれば、他社に客をとられるという立場で、リスクを負いながら報道を行っています。
ですから、一般的に言って、マスコミは伝えるべき事を伝えなかったり、伝え方が偏っていることはあるでしょうが、明らかな嘘をついて人を騙すようなことは、基本的にない「はず」なのです。それは一般的に言って、人間関係においてもそのような立場の人は事実を言っている「はず」だというのと同じ意味で、です。
だからこそ、マスコミが偏っていたり誤報があったりすれば批判されるべきですし、かつて朝日新聞が誤報を伝えた時には、(多分誤報そのものとは別の理由から)過剰とも言えるような叩きかたをされましたが、朝日新聞も甘んじてそれを受けていたわけです。
この事に限らず、人の社会は「信用」があってこそ成り立っているものですが、マスコミはそのような責任とリスクを負うことでその信頼性を担保しているわけです。ですから、逆に言えば、このような担保が少なければ少ないほど、その信頼性も少なくなるでしょう。ですから、マスコミが取材対象の政府と癒着した関係であることは批判されるべきであるわけです。
またマスコミとは別に、政府や省庁などの公的機関からの発表もあります。これもまた、マスコミと同じような理由から、基本的に正しい「はず」だと言えます。つまり、彼らは国内において最も公的な立場で、天下公民に対して責任を負うという立場でそのような発表を行っているからです。
そしてだからこそ、公文書の改ざんは大問題であるわけです。それは責任ある公的な立場の人間の背信行為なのですから。
そして政府や省庁の場合にも、やはりその信頼性を担保するリスクが必要だと言えます。ですから、政府が誤った発表をすれば、メディアから批判され、市民からも批判されて、罷免されるかも知れないというリスクを負っているわけです。
そしてまたこの理由から、例えば独裁体制の国の発表などは、その信頼性は低いと言えるでしょう。つまり、為政者が失政を重ねたり、不正を犯したり、嘘をついたりしても罷免されず、処罰もされず、責任も問われないような体制であったとしたら、その体制から発表される情報の信頼性は、そうでない場合と比べて著しく劣ると言わざるを得ません。
またこうしたメディアとは別に、ネット上の情報もあります。ネット上の情報についても、新聞社やテレビ局や省庁などが公式に発表しているものは、前と同じ理由でまずは信頼できるものだと言えるでしょう。
しかし、例えば匿名の掲示板で匿名の誰かが話すような情報などは、やはり前と同じ理由で疑わしいと言わざるを得ません。つまり、そのような発言者は自分の発言にほとんど何の責任も負っていないからです。そればかりか、ネット上ではデマやフェイクニュースを流して金を儲けている人々もいます。
無論ネットの情報だからといって間違いだとは限りませんし、もしかしたらそれは他では得られない貴重な情報なの「かも」しれませんが、こうした情報はそのまま受け入れるのではなく、裏を取ることが必要であり、裏が取れない場合には、事実か否かはとりあえず不明だとするべきでしょう。また、すでに確実な情報として得られているものと明らかに相反しているものや、明らかに論理的におかしいものなどは、まず信用できないと言うべきでしょう。
人の社会は互いへの「信用」があってこそ成り立っていますし、だからこそ、その信用を担保するような仕組みも必要になってきます。社会のさまざまなチェック機能も、その一部だと言えます。そしてこれは最近になっていわれだしたことではなく、古くからその必要性の実感されてきたことでもありますし、それは自然の勢いとして当然なことでもあると言えるでしょう。
十七条憲法でも云われていますが、「“信”は道義の根本である。何事にも信義がなくてはならない。ことの善悪成否は必ず信義による。群臣ともに信義があれば、何事も成らないことはないだろうが、群臣ともに信義がなければ、ことごとく失敗するであろう」(九条)というわけです。
